それからもことあるごとにやりとりを重ね、遠藤氏との付き合いも2年近くなって、絵文字をつけるようなフランクなメールも送ってくれるようになった2021年。私は同僚から衝撃の事実を告げられることになる。

｢そういえば遠藤さん、実在しないらしいよ｣

耳を疑った。

｢え？どういう意味？｣と動揺しながら、（オンライン会議ツール越しに）何の比喩表現かと問うと、そのままの意味だと返答があった。

なんと｢遠藤ひかり｣という人物は会社に存在せず、その実態は複数人の人事社員が運用する、人事部の具現化・擬人化ともいうべき架空の人物だったのだ。狼狽する私に追い討ちをかけるように、同僚が言う。

｢ほら、他にもいるじゃん。ローム君とか、こまちさんとか……｣

メリットは複数、デメリットはない｢架空の人物｣

担当者に話を聞くと、上記のような部署共有アカウントの運用が始まったのは2016年、｢遠藤ひかり｣自体は2017年から開始したのだという。現在｢遠藤ひかり｣は業務委託4名・従業員1名の計5名の社員で運用されている。

目的は業務の属人化防止だ。一つの共有アカウントを作ることで、各担当者に問い合わせが散逸することなく、情報を集約することができる。

デメリットはないとのことだが、運用上、対応を標準化するためのマニュアル化とトレーニングは必須となるそうだ。

一方、運用が軌道に乗れば、業務委託者の数を増やすだけで、上下する業務量に柔軟に対応することが可能となる。人材確保が難しい状況でも、時短勤務やスポット勤務などを組み合わせて運用できることは、大きなメリットだという。

とはいえ、これは単に共有アカウントのメリットだ。人事部専用のメーリングリストや、｢人事部共有アカウント｣という名前のアカウントでも変わらないはずで、わざわざ架空の人物を紐付けるメリットはどこにあるのだろう。

この点について、いち社員として遠藤氏と交流して感じたのは、人格があることで相談のハードルが格段に下がるということだった。仮に彼女が｢人事部・共有アカウント｣という名前だとしたら、人事部に相談すべきかどうかわからない曖昧な事柄について、まずは知人に相談したように思える。結果的に問い合わせが散逸し、情報の一元化は困難になっていただろう。

｢見知った人｣という属性に対する心理的な安全性は、想像しているよりもはるかに大きいようだ。たとえそれが架空のものであろうとも。

— 読み進める www.businessinsider.jp/post-232547

1. 取引先の営業部のメールアドレスが共用になっていて、便利といえば担当者が鬱になろうと辞めようとスムーズに取引できたのは便利だったが、誰かが読めば既読になるらしく、メールのレスポンスが悪くメールした後に電話しなくてはならなかった。
2. 当社の社員が、作業担当の取引先の若い女性と会社のGMailに直でメールするようになったが、実は上司も見ていた。

なんてことがあったなあ。

あと近隣の業者さんに伝票が架空の名前すぎて。

桃色花,角松一郎,伊賀忍